健康を維持するためには、健康を害する要因を取り除くことと、定期的に検査をし、なるべく早く異常を見つけて対処することが大切です。現在、国の健康診断に関する制度には、国の健康増進事業（健康増進法）に基づく健康診査や各種検診(1)のほか、労働安全衛生法や健康保険法に基づく就労者が対象の一般健康診断、高齢者の医療の確保に関する法律に基づく40～74歳が対象の特定健診（特定健康診査）があります(2)。こういった制度による健康診断は、特定の基本項目にしぼって実施されるのに対し、人間ドックでは、基本項目だけでなく、より幅広い項目の検査を受けることができます。また、施設によって検査項目も費用も異なります。一般健康診断や特定健診の代わりとして、費用の一部を補助する企業等や自治体もありますが、原則として人間ドックは全額自己負担です。幅広い選択肢があるうえ、高額負担となることも多いことから、いつ、どこの施設で受けるべきかについて、多くの方が1度は頭を悩ませたことがあるのではないでしょうか。ここでは、一般に、どのような施設選択基準があるかを紹介します。
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